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(2015). Mastering’ Metrics: The Path from Cause to Effect. NJ: Princeton University Pressの第3章を参照。 ^ 理由の詳細は割愛するが、関心のある場合は、以下を参照されたい。 Tamura, S. (2013). Generic definition of standardization and the correlation between innovation and standardization in corporate intellectual property activities. Science and Public Policy, 40 (2): 143–156. ^ JISのうち、デザイン・シンボル標準の一覧データは、以下からダウンロード可能である。 RIETI website (http://www.rieti.go.jp/en/publications/summary/14080016.html) 本稿の内容は第五期科学技術基本計画（2016～2020年度）の第5章（3）「国際的な知的財産・標準化の戦略的活用」の政策内容に該当する。 本稿の内容の引用方式：田村　傑　（2020）.「行動変容とデザイン・シンボル標準」, RIETI コラム. 連絡先： 参照文献 [1] 東京都（2020）.「事業者向け東京都感染拡大防止ガイドラインの取組の流れ」 [2] ISO. ISO 7010: Graphical symbols -- Safety colours and safety signs -- Registered safety signs. [3] Edler, J., Georghiou, L., Blind, K., and Uyarra, E. (2012). Evaluating the demand side: New challenges for evaluation. Research Evaluation, 21: 33–47. [4] Tassey, G. (2003). Method for Assessing the Economic Impacts of Government R&D. Gaithersburg, MD: National Institute of Standards & Technology. [5] Blind, K. (2008). Factors influencing the lifetime of telecommunications and information technology standards. In T.M. Egyedi and K. Blind (Eds.), The Dynamics of Standards (pp.155–177). Cheltenham, U.K.: Edward Elgar Publishing. [6] Cox, D.R. (1972). Regression models and life tables. Journal of Royal Statistical Society, B34: 187–220. [7] Tamura, S. (2019). Determinants of the survival ratio for de jure standards: AI-related technologies and interaction with patents. Computer Standards & Interfaces (Elsevier), 66: 103332. doi:10.1016/j.csi.2019.02.005 ツイート 2020年12月24日掲載 印刷 この著者の記事 生成AIと知識創造：標準化活動調査（2021）に見る新たな経営課題 2023年12月22日［新春特別コラム：2024年の日本経済を読む～日本復活の処方箋］ デジタル社会における標準化活動に係る経営課題：標準化活動調査（2021）の結果から 2023年10月 6日［コラム］ 人工知能と量子コンピュータはGeneral Purpose Technologyか？：新時代を創造する先端技術と経済的意義（標準化活動調査2020の結果から） 2022年12月22日［新春特別コラム：2023年の日本経済を読む～「新時代」はどうなる］ 標準化活動の動向と課題：標準化活動調査（2020）の結果 2022年11月29日［コラム］ 標準化の効果と経営戦略への影響：新しい経営戦略論の視座 2021年12月22日［新春特別コラム：2022年の日本経済を読む～この国の新しいかたち］ コラム・寄稿 コラム Special Report EBPM Report フェローに聞く フェローの連載 世界の視点から 特別コラム 新春特別コラム：2024年の日本経済を読む～日本復活の処方箋 新春特別コラム：2023年の日本経済を読む～「新時代」はどうなる EBPMコラム 新春特別コラム：2022年の日本経済を読む～この国の新しいかたち 新春特別コラム：2021年の日本経済を読む〜コロナ危機を日本経済再生のチャンスに 特別コラム：新型コロナウイルス－課題と分析 新春特別コラム：2020年の日本経済を読む 新春特別コラム：2019年の日本経済を読む 新春特別コラム：2018年の日本経済を読む 新春特別コラム：2017年の日本経済を読む 新春特別コラム：2016年の日本経済を読む 特別コラム：RIETIフェローによるTPP特集 新春特別コラム：2015年の日本経済を読む 新春特別コラム：2014年の日本経済を読む 新春特別コラム：2013年の日本経済を読む 新春特別コラム：2012年の日本経済を読む 特別コラム：東日本大震災ー経済復興に向けた課題と政策 新春特別コラム：2011年の日本経済を読む 新春特別コラム：2010年の日本経済を読む 新春特別コラム：2009年の日本経済を読む 新春特別コラム：2008年の日本経済を読む (2008年1月) 新春特別コラム：2007年の日本経済を読む RIETIフェローが見る瀋陽総領事館事件 RIETIフェローによるWTO新ラウンド特集 新聞・雑誌等への寄稿 特別企画 経済産業ジャーナル 情報発信 ニュースレター 更新情報RSS配信 Facebook X YouTube 研究テーマ プログラム (2024-2028年度) プログラム (2020-2023年度) プログラム (2016-2019年度) プログラム (2011-2015年度) 政策研究領域 (2006-2010年度) 経済産業省共同プロジェクト プロジェクトコンテンツ 調査 フェロー（研究員） 論文 ディスカッション・ペーパー（日本語） ディスカッション・ペーパー（英語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（日本語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（英語） テクニカル・ペーパー（日本語） テクニカル・ペーパー（英語） ノンテクニカルサマリー 英文査読付学術誌等掲載リスト Research Digest 政策分析論文 調査レポート 論文検索サービス 出版物 RIETIブックス（日本語） RIETIブックス（英語） 通商産業政策史 著者からひとこと RIETI電子書籍 年次報告書・広報誌（RIETI Highlight） その他出版物（日本語） その他出版物（英語） イベント シンポジウム ワークショップ BBLセミナー 終了したセミナーシリーズ データ・統計 JIPデータベース R-JIPデータベース CIPデータベース JLCPデータベース 日本の政策不確実性指数 産業別名目・実質実効為替レート AMU and AMU Deviation Indicators JSTAR（くらしと健康の調査） RIETI-TID 長期接続産業連関データベース マイクロデータ計量分析プロジェクト 海外直接投資データベース ICPAプロジェクト リンク集 コラム・寄稿 コラム Special Report EBPM Report フェローに聞く フェローの連載 世界の視点から 特別コラム 新聞・雑誌等への寄稿 特別企画 経済産業ジャーナル RIETIについて 個人情報保護 ウェブアクセシビリティ方針 RIETIウェブサイトについて サイトマップ ヘルプ お問い合わせ 経済産業省 独立行政法人経済産業研究所（法人番号 6010005005426） 当サイト内の署名記事は、執筆者個人の責任で発表するものであり、経済産業研究所としての見解を示すものでは有りません。掲載している肩書や数値、固有名詞などは、原則として初掲載当時のものです。当サイトのコンテンツを転載される場合は、事前にご連絡ください。 "ページの先頭へ戻る